製品質量の概算

■製品質量の概算

剥離紙製品の質量は、製品を構成する原紙、ポリエチレン（PE）層、 シリコーン剥離層および紙管のそれぞれの質量を求め、 これらを合計することで概算することができる。

製品質量をあらかじめ把握しておくことは、 製品の取扱い方法、荷役設備の選定、梱包仕様、輸送条件などを検討するうえで重要である。

■製品質量の構成

剥離紙製品の質量は、主に以下の要素から構成される。

• 原紙質量
• PE質量
• シリコーン質量
• 紙管質量

製品構成によってPE層およびシリコーン層の数が異なるため、 製品タイプごとに必要な層数を考慮して合計する。

■算出に使用する値

以下の条件の製品を例として、製品質量を算出する。

記号	項目	算出例	単位
(a)	製品幅	1,200	mm
(b)	製品巻長	4,000	m
(c)	原紙坪量	80	g/m²
(d)	PE厚み	20	μm
(e)	PE密度	930	kg/m³
(f)	シリコーン厚み	0.5	μm
(g)	シリコーン密度	970	kg/m³
(h)	3インチ紙管の単位長さ当たり質量	1.7	kg/m

■原紙質量の算出

原紙質量は、製品の面積に原紙坪量を掛けることで求める。 製品幅はmmからmへ、原紙坪量はg/m²からkg/m²へ換算して計算する。

(i) 原紙質量 ＝ (a) ÷ 1,000 × (b) × (c) ÷ 1,000

算出例では、

1,200 ÷ 1,000 × 4,000 × 80 ÷ 1,000 ＝ 384.0 kg

原紙質量 ＝ 384.0 kg

■PE質量の算出

PE質量は、製品面積にPE厚みを掛けてPE層の体積を求め、 これにPE密度を掛けることで算出する。 PE厚みはμmからmへ換算して計算する。

(j) PE質量 ＝ (a) ÷ 1,000 × (b) × (d) ÷ 1,000,000 × (e)

算出例では、

1,200 ÷ 1,000 × 4,000 × 20 ÷ 1,000,000 × 930 ＝ 89.28 kg

PE質量 ≒ 89.3 kg／層

両面にPE層を有する製品の場合は、この値を2倍して計算する。

■シリコーン質量の算出

シリコーン質量もPEと同様に、 製品面積、シリコーン厚みおよびシリコーン密度から算出する。

(k) シリコーン質量 ＝ (a) ÷ 1,000 × (b) × (f) ÷ 1,000,000 × (g)

算出例では、

1,200 ÷ 1,000 × 4,000 × 0.5 ÷ 1,000,000 × 970 ＝ 2.328 kg

シリコーン質量 ≒ 2.3 kg／層

両面にシリコーン剥離層を有する製品の場合は、この値を2倍して計算する。

■紙管質量の算出

紙管質量は、紙管の単位長さ当たり質量に製品幅を掛けて算出する。

(l) 紙管質量 ＝ (a) ÷ 1,000 × (h)

算出例では、

1,200 ÷ 1,000 × 1.7 ＝ 2.04 kg

紙管質量 ≒ 2.0 kg

■製品タイプ別のTotal質量

以上で求めた原紙、PE、シリコーンおよび紙管の質量を、 製品構成に応じて合計する。

●片面剥離紙(SL)タイプ

SLタイプは、原紙1層、PE1層、シリコーン1層および紙管から構成されるものとして計算する。

(m) Total質量（SLタイプ）＝ (i) ＋ (j) ＋ (k) ＋ (l)

384.0 ＋ 89.3 ＋ 2.3 ＋ 2.0 ＝ 477.6 kg

Total質量（SLタイプ）≒ 478 kg

●背面ラミ付き片面剥離紙(SLK)タイプ

SLKタイプは、原紙1層、PE2層、シリコーン1層および紙管から構成されるものとして計算する。

(n) Total質量（SLKタイプ）＝ (i) ＋ 2 × (j) ＋ (k) ＋ (l)

384.0 ＋ 2 × 89.3 ＋ 2.3 ＋ 2.0 ＝ 566.9 kg

Total質量（SLKタイプ）≒ 567 kg

●両面剥離紙(SLB)タイプ

SLBタイプは、原紙1層、PE2層、シリコーン2層および紙管から構成されるものとして計算する。

(o) Total質量（SLBタイプ）＝ (i) ＋ 2 × (j) ＋ 2 × (k) ＋ (l)

384.0 ＋ 2 × 89.3 ＋ 2 × 2.3 ＋ 2.0 ＝ 569.2 kg

Total質量（SLBタイプ）≒ 569 kg

■製品タイプ別概算質量

製品タイプ	原紙	PE	シリコーン	紙管	概算質量
SLタイプ	1層	1層	1層	1本	約478 kg
SLKタイプ	1層	2層	1層	1本	約567 kg
SLBタイプ	1層	2層	2層	1本	約569 kg

■概算時の注意点

本計算による質量は、製品設計、取扱い、荷役、梱包および輸送などを検討する際の 目安となる概算値として使用し、正確な製品質量が必要な場合には実測値を用いる。